おでかけ施設の繁忙期・閑散期それぞれの対応に関する施設アンケート

2021年11月12日 2023年3月20日

actindi

多くのおでかけ施設において、集客の状況は常に一定ではなく、時期によってお客様が多く集まる繁忙期、逆にまばらになる閑散期があると思います。おそらく、繁忙期と閑散期ではおでかけ施設のスタッフ配置や広告戦略等に、少なからず差が出てくるのではないでしょうか。そこで今回は、アンケートに協力して頂いた全国99のおでかけ施設の回答から「繁忙期と閑散期それぞれの対応」について、アンケート結果を紹介させて頂きます。

アンケート対象施設の規模区分

まず、今回のアンケート対象となった99施設の施設規模（年間来場者数）について。

今回のアンケート対象となった施設は、年間来場者数50,000人以下の施設が58.6%。50,001人以上の施設が34.3%（分からない7.1%）となっています。以降のデータについては、上記の規模（年間来場者数）のおでかけ施設による回答をもとに算出しています。

閑散期と繁忙期の売上の差

はじめに、閑散期と繁忙期の売上差について。以下グラフは閑散期売上を基準とした繁忙期売上の上昇率を表しています。

閑散期に対して1～2倍に上昇する施設が全体の36.4%、2～3倍が13.1%、3倍以上が23.2%（わからないが27.3%）という結果に。

ちなみに、閑散期に比べて繁忙期に300%以上売上が上昇していると回答した施設のジャンルは以下の通り。

キャンプ場などのアウトドア施設は、どうしても気候による集客影響を受けやすい事から、繁忙期・閑散期の差が大きく表れています。一方、博物館、科学館など学び関連の屋内施設が上位に入っているのは意外でしたが、おそらく小学校の夏休み期間などに集中する事が影響していると思われます。

多くの場合、繁忙期は売上も大きい一方で、当然仕事量や忙しさも増している事でしょう。そこで、おでかけ施設における繁忙期と閑散期での運営方針・体制や集客戦略の差異について、もう少し詳しく掘り下げていきたいと思います。

繁忙期と閑散期の人材配置・採用

まず、繁忙期と閑散期の人材配置・採用についての差異、また差異がある場合、具体的にどのような対応をしているのかについて聞いてみました。

「差異はない」という回答が半数を占める一方、繁忙期にスタッフの数を増やしたり、勤務時間・勤務日数を増やすといった対応をしている施設も一定数以上ある事が分かります。対応として、繁忙期前に新たなスタッフを採用している施設が2割程度、既存スタッフの勤務時間を増やして対応している施設がおよそ4割となっています。

なお、短期スタッフの採用コストについて課題を抱えているのであれば、以前お話を聞いたクライミングランド・のぼのぼさんの「年間50万円の採用費削減に成功した採用手法・職場環境改善の施策事例」の事例を参考にしてみると良いかもしれません。

繁忙期と閑散期の広告出稿

続いて広告出稿について。

「繁忙期・閑散期ともに費用をかけた広告出稿はしていない」施設が63.6%、「繁忙期・閑散期問わず毎月同額の広告出稿をしている」施設が14.1%と、大半の施設が繁忙期と閑散期の広告出稿に「差異はない」と回答しました。

また、差異をつけている場合、閑散期ではなく繁忙期の予算を高く設定している施設の方が多いようです。閑散期の底上げというよりは、同じ広告予算をかけるのであれば効率の良い繁忙期に、といった戦略が読み取れます。

繁忙期と閑散期の割引・クーポン施策

では、割引やクーポンに関する施策についてはどうでしょうか。

こちらも広告出稿と同様、「割引・クーポン施策は実施していない」が42.4%、「年間を通して同一内容の割引。クーポンを実施している」が37.4%と8割の施設が繁忙期と閑散期の割引・クーポン施策に「差異はない」という結果でした。

ただ、広告出稿と違う点として、差異をつけている場合、繁忙期ではなく閑散期のほうにメリットの高い割引・クーポンを出している施設が多いようです。これは閑散期の集客施策として、少し割引率は高くなったとしてもユーザーに足を運んでもらった方が良いという判断によるものでしょう。つまり、広告出稿は繁忙期の集客戦略、割引・クーポンは閑散期の集客戦略としておこなっている施設が多いという事になります。

ここまでの結果では、繁忙期と閑散期に「差異はない」という施設が大半でしたが、「まったく同じ対応をしている」というわけではないようです。そこで、次に繁忙期と閑散期、それぞれで特に注力して取り組んでいる施策について調査してみました。